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大場代表
ISC留学net代表兼LHE取締役会長
大場 規之OBA, Noriyuki
毎月10日更新

ネット情報の正確さ

 

今朝の日経新聞の“春秋”で、

9年前の調査ながら、「肺がん」というキーワードを大手検索サイトに打ち込み、上位50サイトの内容を検証してみたところ、標準とされる治療法を正しく紹介したものは5割以下だった。
米国のサイトで同じ調査をしたら正確なサイトが8割を超えた。
最近また、大手ネット企業が信頼度に欠ける情報サイトをつくり、利用者などの指摘で閉鎖に追い込まれた。
正確なネット情報の提供への議論が必要だ。

という事が触れられています。
私も、本当にその通りだと思っています。

記事の様に、肺がんという重大な案件でなくとも、
掲載・記載されている内容が、
広告なのか、検証済みの客観的な記事なのか?
一個人の独断的な感想なのか、専門的な知識に基づく評価なのか?
など、判断の難しい、または、閲覧者に様々な誤判断を与える機会となっているケースが多いと思わざるを得ません。

特に最近は、モノやサービスの販促広告について、
これまでの新聞折り込みチラシ、新聞や雑誌、テレビやラジオといった既存メディアを使ったものの効果が減り、WEBやSNSなどネット関係の効果が大きい事で、それらの媒体利用が猛烈な勢いで伸びています。

その流れの影響もあってだと思いますが、検索サイトで上位にランクされるものの中には、単純な広告を社会的に評価されたメディア記事的に仕上げた情報も多く存在しています。

留学関係の情報も同様で、留学生やその親御様がそうした情報に振り回されたり、記載されている内容を信じて、一生を決めるような留学を安易に決めてしまうなど、様々なリスクをとても危惧しています。

また、ネット情報は、明らかな広告以外は、自分から探しに行くプル型(自ら引っ張る形)の情報ツールですので、自分の探している情報、求めている情報、思い込んでいる情報に、どんどん偏って、本来得るべき多面的な情報から遠ざかってゆく。というリスクも存在します。

ネット情報を利用する側が、こうしたリスクから逃れられるためには、情報提供側のモラルアップが最も有効と思われますが、それだけに頼ることも難しいでしょう。
一方で、最近はやりのAIなどを駆使して、検索サイト・検索エンジンのそうした判断能力を上げる事も今後は可能になるかもしれませんが、それは、ややもすると情報操作にもつながる可能性もあり、別の意味での問題が浮上しかねません。

 

今のところ、私達利用者側が賢くそれらの情報を使い分けるしかないわけですが、
記事にあるように、アメリカでは8割が正確な情報を提供しているという事の様ですし、作者の思い通り、今後議論がされることで改善されることを期待したいところです。

 
2016.12.09
大場規之